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2020/9/23
お客様の多様なご要望にお応えできます
太陽光保険はオーダーメイドできる保険です。
例えば、お客様がすでに動産総合保険に加入しており、売電補償保険だけが必要だというニーズがあります。
残念ながら、当社は売電補償保険単独のお引き受けをしていません。
しかし、本体+売電補償特約の設計の仕方で、それに近いプランが提示できる場合があります。
たまに、売電特約は要らないというお客様もおられます。
その場合は本体の保険期間を５年にして、保険料を一括払いまたは年払いに変更できます。
2020/9/18
太陽光設備の施設賠償保険
太陽光設備の施設賠償保険は、施設の所有・使用・管理に伴う法律上の賠償責任を担保する保険です。
施設賠償保険に未加入の設備がほとんどではないでしょうか？
理由は、この保険の存在があまり知られていないことと、保険代理店でもこの保険を扱えない代理店もある、といった事情があるようです。
具体的には、第三者に対する賠償事故を補償します。たとえば、かぎをかけ忘れた施設内に他人が入り込みケガをしたとか、強風で固定に欠陥があったパネルが飛んで他人の物を壊したとかがあります。
除草剤を散布したらそれが隣地の田に流れて稲が被害を受けたという珍しい事故もありました。
５億まで補償できますが、保険料はなんと、年間２０００円！（敷地面積1000M2)
2020/9/15
売電収入補償特約
当社のホームページでは、太陽光保険で検索すると第7位に出てきます。
当社の太陽光保険の特徴は何といっても、売電収入補償特約を前面にうたっていることです。
本体の財物補償には動産総合保険や企業総合保険などでしっかり補償されていても、売電収入補償までしっかり備えているオーナー様はあまりいません。
その詳しい補償内容と、掛け金の安さに驚かれるオーナー様も多数おられます。
わずかな掛金で大きな安心を得られる売電収入補償特約は、自然災害が頻発する今日では必須の保険であるといえるでしょう。
2020/9/10
屋根付きの発電設備のお問合せ
再び屋根付きの発電設備のお問合せがありました。
木造住宅の屋根に35KWの発電設備を4年前に付けて稼働しています。
4年前でも、自然災害の多発で最近保険の必要性を感じて調べておられたとのことでした。
2020/9/7
台風による停電の売電損失について
売電損失には免責時間が24時間あります。
24時間を超えた停電によつ売電ロスが対象です。
電力会社のユーティリティー施設に損害による売電損失、つまり、変電所などが自然災害で甚大な被害を受け、送電が中断した場合などがこれにあたります。
2020/9/2
台風9号、10号
9号は九州西部、10号は西日本直撃と、立て続けに大型台風が接近しています。
当社の太陽光保険は全国の設備にかけていただいていますので、日本列島のどこに台風が来ても
事故報告をいただく可能性があります。
保険会社とタイアップして、万全の態勢で事故の対応をさせていただきます。
2020/8/31
屋根付きの太陽光保険のお問合せ
しばらく太陽光のお問合せがなかったのですが、本日久しぶりに屋根付きの発電設備の見積り依頼を2件いただきました。お問合せ件数は圧倒的に野立てが多いのですが、屋根付きも受け付けています。
2020/8/25
ホームページ開設から5年がたちました
太陽光のFIT制度発足後、2015年6月にホームページを開設してから
5年が経過しました。
当初は非対面の遠方のお客様への対応の仕方が、手探り苦労したことを覚えています。
いまでは、電話の対応、メールの対応、郵送の対応を統一したルールでこなせるようになりました。
当社の情報提供・意向確認の体制さえしっかりしていれば、非対面でもお客様のご満足は
いただけることを実感しています。
FIT制度は終息しましたが、再生可能エネルギーの主力である太陽光発電のオーナー様が、
売電収入補償のことをまだご存じない方も大勢おられます。
ひとりでも多くの方にこの情報を知っていただくために、日々の情報発信を続けてい行きます。
2020/8/21
落雷の損害
最近、各地で落雷の被害が多くなっています。
落雷で雷サージが流れ込み、パワコンが故障し動かなくなったなどの
被害でパワコンの修理や取り換え費用が発生します。
これが結構高額で、太陽光の保険で補償されるのはありがたいことです。
原因が落雷か不明な時も、「電気的事故」に対応できる内容であれば
こちらで補償されます。
電気的・機械的事故が補償されるかどうかは、太陽光保険にとっては
結構重要なことなのです。
2020/8/18
お問合せの増加
コロナの影響でネットを見る時間が増えたせいでしょうか？
お問合せが増えてきました。
検索順位も上位10位以内に入りだして、余計にアクセスが増加したのでしょう。
太陽光バブルは終わっていますが、昨今の自然災害の多発を心配され、
補償の内容と、売電損失の補填の必要性が周知されてきた。
新設だけでなく、既設の保険の見直しの例も増えてきました。
